1995年平成7年1月17日の早朝5時46分に発生した阪神大震災での建築物の被害

■　マンションのような鉄筋コンクリート造

建築年代の古いものが大きな被害を受け、1981年建築基準法改正以前の建物は大きな被害を受けた。現行の基準法の設計基準で設計されたものは、一部を除いて大破・倒壊といった大きな被害を受けていない。鉄筋コンクリート建物はピロティ形式および壁の配置が悪いものは被害が多く発生。

■　木造住宅

日本の伝統構法の流れをくむ、古い軸組構法の住宅に大破・倒壊したものが集中する。
老朽化した1981年建築基準法改正　以前の建物住宅の他に大きな被害を受ける。
プレハブやツーバイフォーの住宅の被害は少ない。

■　これからの木造住宅の地震対策

軸組構法の住宅は、古い木造住宅（特に１９８１年以前の建物）は十分な耐震補強を行うー耐震リフォームを行う

新しい木造住宅では、十分な壁や筋交いの確保、偏った筋交いの配置を避ける

■　私の事務所の新築住宅の耐震対策

・　筋交いは建築基準法の既定の１.２倍以上確保する
当然必要な筋交い計算により筋交いの数を計算しますー現行申請では添付不要（審査機関により添付義務の県あり）なので計算されていないと大問題

・　筋交いの両端部の柱の下の土台はアンカーボルトを設けるないと地震の時、柱が浮き上がる（配慮していない場合が多い）

・　小屋裏室の床面積部分を2階に筋交いを追加する（法令にあり）

・　筋交いの配置バランスを考慮し、建物の隅は筋交いを配置する

・　合板による筋交いの確保は避けている。筋交いにて法令確保する。
合板の劣化・筋交いとして期待した場合の合板の釘打ちの信頼が確保しにくい

・　土台は桧　１２ｃｍ角を使用

・　十分な数の火打ち土台、火打ち梁を設ける

・　筋交いの取り付く柱には建設省告示第１４６０号第２号による金物を取り付ける
　　特に、地震時の建物の浮き上がりを防ぐホールダウン金物は重要
　　告示により接合金物を設定してないケース多いと思う

・　柱、梁、束の接合部は十分金物を使用し、現場で確認・追加指示する。

・　内部から見える柱と梁の接合金物は省略しない。
Ｄボルト（一部使用を認めていない県あり）など強度のある金物を使う
Ｄボルトが使えない場合、代替金物を使う

Ｄボルトについてはこちらの私のホームページをご覧下さい

・　通柱の四方差しは柱の欠き込み欠損が多いので避ける。地震の時にこの部分が折れる可能性あり。四方差しになる場合は片方向を接合金物にする


リフォーム工事にも使える


実際の使用例

プレカット時の施工図による打ち合わせが大切
当然ですが設計時の設計と上棟事後の現場確認・指示が大切

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